アパホテルや高須院長、ニュース女子とその最大スポンサーであるDHCの素晴らしい行動
アパホテルや高須院長、ニュース女子とその最大スポンサーであるDHCの素晴らしい行動
アパホテルや高須院長、ニュース女子とその最大スポンサーであるDHCの素晴らしい行動
引用元1:「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」の『アパホテル「南京大虐殺否定本は撤去しない。誤りがあればご指摘ください」グッジョブ!支那発狂!』より
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-6530.html


特に気になった点
>以前からAPAホテルでは、全ての客室に「いわゆる南京虐殺事件が中国側のでっちあげであり、存在しなかったことは明らかである」などとの記述があるCEOの著書を置いていた。
>書籍は、アパグループ代表の元谷外志雄さんが「藤誠志」のペンネームで執筆した「理論近現代史学II」(参考:上の画像)(英題は「THEORETICAL MODERN HISTORY II」)で、「南京大虐殺はねつ造だ」「従軍慰安婦の強制連行はなかった」などと主張している。
→引用元の記事を見て、アパグループが「南京大虐殺は捏造だ」と発表してくれたのをありがたいことだと思いました。

>中国共産党の機関誌「人民日報」国際版の「GlobalTimes」もこの問題を報道。記事によると、中国の旅行会社・黄光グループは、この問題を受けてアパホテルの予約受け付けを停止したという。
→別にマナーが悪いことに定評がある支那人が来なくなっても、アパホテルの経営に悪影響は出ないはずなので、嫌なら来なければいいだけだと思いました。
(むしろ日本人が来やすくなることによって、売り上げが増加しそうな気がしてきました)

これをきっかけに、後述のアパホテル宿泊運動が始まったようです。

引用元2:「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」の『高須克弥がアパホテル宿泊宣言!APA宿泊運動・パヨクがDHC不買運動→日本国民がDHC購買運動』と、
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-6531.html


引用元3:「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」の『DHC「犯罪集団の弾圧に屈すること無く、自由な言論空間を守る」・香山リカ激怒「徹底的にやる」』より 
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-6534.html


高須院長のツイッターより(出てこなかった記号は消しました)
>アパホテルに泊まると言ったら泊まります。
>赤坂のアパホテル。今週の金曜日。
>アパホテルの予約取ったぜ
→ヤマトPは、今回の高須院長の行動を応援しています。

しばき隊の野間易通のツイッターより
>ヘイト本を撤去せず、中韓のみならず欧米からの客も激減してそのままつぶれるというのがもっとも望ましい展開。
→万が一欧米からの客が激減したとしても、アパホテル宿泊運動によって日本人客が増えると思われるので、まず野間易通の思い通りにはならないでしょう。

>現在、愛国勢力はDHC購買運動とアパホテル宿泊運動を展開し、反日勢力はDHCとアパホテルの不買運動を展開している。
>DHCについてはTOKYO MX「ニュース女子」のスポンサーであることが理由で反日勢力が不買運動を開始した。
>平成29年1月2日放送のTOKYO MX「ニュース女子」では「沖縄の高江ヘリパッド建設の妨害運動の参加者に交通費5万円支給!」などの事実を暴露した。(参考:真ん中の画像)
→反日勢力の連中は、「自分達がヘイトだといちゃもんをつけたり、不買運動を起こした商品の売り上げは伸びる」法則にいつになったら気づくのでしょうか…

高須院長へのリツイートより(ここでも出てこなかった記号は消しました)
>DHC爆買いやアパ宿泊運動。(DHCの商品の一部:下の画像)
西村幸祐氏らが、百田尚樹氏の本や映画のヒットを見て「保守マーケットの大きさに経済界が気付けば、世の中が変わる力と成り得る」との趣旨を発言されていたが、高須先生のような影響力ある方の行動は、非常に上記の動きを加速させると思う。応援致します
→アパホテルや高須院長、ニュース女子とその最大スポンサーであるDHCの行動は支持したいので、機会があればアパホテルや高須クリニックの利用、DHCの商品の購入を検討してみたいです。
(とはいえ、美容整形クリニックである高須クリニックを利用する機会は今のところありませんが)

引用元4:高須クリニックの公式サイト
http://www.takasu.co.jp/


引用元の記事を見て、アパホテルや高須院長、ニュース女子とその最大スポンサーであるDHCの行動を素晴らしいと思ったと共に、「本来なら率先してこういった問題を解決しなければならないはずの日本政府は一体何をしているんだ…」とも思いました。

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